令和7年度 日本赤十字社長野県支部合同災害救護訓練を実施

　令和7年9月28日（日）、長野県飯山市にて、大規模災害を想定した災害救護訓練が実施されました。今回の訓練は、令和6年に発生した能登半島地震での災害救護活動の経験を踏まえ、自治体・防災関係機関・地域住民との連携を強化し、災害時に迅速かつ的確に対応できる体制の確立を目的として企画されたものです。

　訓練は、午前7時に長野盆地西縁断層帯を震源とするマグニチュード7.8の地震が発生し、飯山市内で最大震度7を観測したという想定のもと、各機関が連携して多数の傷病者の受け入れ対応を行いました。

　日赤災害医療コーディネートチーム（3チーム）、長野・諏訪・安曇野・下伊那・川西赤十字病院の医療救護班、北信総合病院DMAT（災害派遣医療チーム）、北信保健福祉事務所、岳北消防本部、赤十字ボランティアなど、総勢240名が参加。長野県保健医療福祉調整本部と病院災害対策本部との連携訓練も初めて実施され、医療関係機関が連携して即応体制を機能させる取り組みが行われました。

　また、多数傷病者受け入れ訓練では、dERU（国内型緊急対応ユニット）の展開、医療救護所の設置、岳北消防本部による緊急搬送訓練、避難所支援などが実施されました。当院では、傷病者を緊急度に応じて優先順位づける「トリアージ」を行い、エリア別治療から広域搬送までの一連の流れを訓練しました。

　参加者からは、「実際の災害を想定したリアルな訓練で、役割や連携の重要性を再認識できた」との声が聞かれました。

　今後は、今回の訓練で得られた知見をもとに、災害時の即応体制のさらなる強化を図るとともに、当院のBCP（事業継続計画）の充実に努めてまいります。引き続き、定期的な訓練を通じて、災害に強い地域づくりを推進していく方針です。